【日本社会が壊れる日】サイバー攻撃でインフラ崩壊の現実味を検証/台湾有事で日本が奇襲される時/GMO事件の犯人は日本人?/銀行・鉄道システムの防御どうなる/日本企業は丸腰すぎる/山田敏弘の解説
/ @newsweek_japan
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■この動画の概要
相次ぐサイバー攻撃は「終わりの始まり」なのか、日本社会は持ちこたえられるのか?台湾有事などで鉄道や空港などインフラがハッキングされる可能性は?ジャーナリストでサイバーセキュリティーに詳しい山田敏弘さんに聞きました。
■目次
00:00 動画スタート
00:48 サイバー攻撃は急増していない?
03:02 日本が特に狙われている?
03:48 サイバー被害報道の落とし穴
06:34 GMOの対応は何が問題?
09:50 北朝鮮犯行説に疑問
12:44 防御に広がる企業間格差
15:56 中国製AIが世界を変える
18:36 重要インフラも破られる?
21:31 台湾有事で日本も混乱?
23:22 大規模攻撃がまだない訳
25:58 情報漏洩に慌てるな
27:30 中小企業が取るべき対策
30:21 日本政府の防衛策は十分?
33:54 個人も企業もまずは“凡事徹底”
■関連動画
中国専門家の高口康太さんとサイバー攻撃“中国主犯説”を考えた動画はこちら👇️
• 【中国はクロに近いグレー】日本のサイバー攻撃は中国主犯か検証/不況で野良ハッカー増加...
■出演
▼山田敏弘
国際ジャーナリスト。国際インテリジェンス戦略研究所(IGSI)代表。国際情勢や社会問題を中心に取材・執筆を行う。著書に『世界のスパイから喰いモノにされる日本 MI6、CIAの厳秘インテリジェンス』(2020年、講談社)など。
▼長岡義博
ニューズウィーク日本版編集長。1969年石川県生まれ。91年、大阪外国語大学(現大阪大学外国語学部)外国語学部中国語学科卒業。同年、毎日新聞入社(大阪本社配属)。事件・行政・選挙を担当し、95年に神戸支局で阪神・淡路大震災を取材。02~03年、中国人民大学(北京)国際関係学部に留学。06年からニューズウィーク日本版勤務。2017年7月より現職。
編集:儀保俊弥
サムネイル画像(熊谷正寿・GMOインターネットグループ代表):REUTERS/Kim Kyung-Hoon
■参考URL
動画内で引用したトレンドマイクロ、マクニカの調査はこちら👇️
・トレンドマイクロ:
https://www.trendaisecurity.com/ja/re...
・マクニカ:
https://security.macnica.co.jp/blog/2...
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